太陽光発電所や系統用蓄電池の用地開発計画では、造成計画・自治体への提出書類・系統連系申請など、測量データを起点に複数の工程が動きます。この測量段階でつまずくと、計画全体の遅れにつながります。本記事では、太陽光・蓄電池用地の測量で手戻りが起きる主な原因を3つに整理し、計画の早い段階で確認しておきたいことをまとめます。
太陽光・蓄電池の用地開発計画、なぜ測量段階で手戻りが起きるのか
用地開発の測量における手戻りは、多くの場合「測量そのものの精度不足」ではなく、測量前後の情報のすり合わせ不足から生じます。境界情報の確認、成果物の形式指定、提出先の様式確認といった、測量本体の作業以外の部分が原因になっているケースが少なくありません。
原因1:境界情報が確定しないまま計画が進む
境界杭の一部が亡失していたり、隣地との境界が未確定のまま測量・造成計画が進むと、後になって測量範囲や造成計画図を修正する必要が出てくることがあります。用地開発の初期段階で境界情報の現況を測量会社に伝え、確定測量が必要な範囲かどうかを切り分けておくことが、後工程の手戻りを避ける第一歩になります。東海エアサービスでは見積提示前のヒアリングで、境界杭の有無・隣地との境界確定状況を必ず確認しています。
原因2:測量会社によって成果物の形式・精度がバラバラになる
点群データ(LAS/LAZ形式)、標高モデル(GeoTIFF形式)、図面(DXF/DWG形式)、報告書(PDF形式)は業界標準のフォーマットですが、測量会社によって納品する形式や精度(点群密度・等高線間隔)が異なります。複数区画を別々の測量会社に発注した場合や、途中で発注先を変更した場合に、成果物の形式がそろわず、後から統一作業が必要になることがあります。用地開発計画の初期段階で、成果物の形式・精度の基準を決めておくと、後からの調整を減らせます。
原因3:自治体提出時の様式不一致で差し戻しになる
盛土規制法や各自治体の条例に基づく提出書類には、指定様式が定められている場合があります。測量・図面化の段階でこの様式を意識せずに成果物を作成すると、提出時に様式不一致で差し戻しになり、再作成の時間がかかります。提出先の自治体・様式が決まっている場合は、測量会社にその情報を早い段階で共有しておくことが重要です。
点群はLAS・LAZ、オルソ画像はGeoTIFF、図面はDXF・DWG、3次元設計データはLandXMLで納めます。
| 成果物 | 形式 |
|---|---|
| 点群 | LAS・LAZ |
| オルソ画像 | GeoTIFF |
| 図面 | DXF・DWG |
| 3次元設計データ | LandXML |
| BIM/CIM向けの3次元モデル | IFC・OBJ |
| 土量計算書 | PDF・Excel・CSV |
お使いのソフトや発注者の指定に合わせて形式を決めます。電子納品(XML)と、TREND-POINT・TREND-ONE向けの形式にも対応します。
出典:当社のよくある質問(納品の形式)
手戻りを防ぐために、計画の早い段階で確認しておきたいこと
見積時に確認している項目
- 対象地の現況(境界杭の有無・造成前後・進入路の有無・飛行制限空域の有無)
- 提出先自治体・提出様式の有無
- 希望する精度(点群密度・等高線間隔)
- 希望する納品形式(LAS/LAZ・GeoTIFF・DXF/DWG・PDF)
- 希望納期
これらを見積依頼の段階で伝えておくと、測量会社側も現地条件に合わせた測量方法(UAV写真測量/LiDAR)を選定しやすくなり、後からの手戻りを減らせます。
対応フロー
東海エアサービスでは、ロケハン・ヒアリング→現地測量→データ処理(点群生成・等高線化・図面化)→QC(品質確認)→納品という流れで対応しています。ロケハンの段階で境界情報・提出様式・精度要件を確認することで、納品後の手戻りを防ぐ設計にしています。


