記載される内容
対象範囲、算出方法(断面法・点高法など計算方式の別)、使用した座標や横断図、計算過程、集計結果を一連の書類としてまとめる。発注者や監督員が後から検算できるよう、途中の計算式や単位を省略せず残しておくことが求められる。出来形数量と設計数量を対比できる形で整理しておくと、変更契約の協議や工事代金の精算の場面でやり取りがスムーズになる。
実務での注意点
- 設計数量と実測に基づく出来形数量の差が大きい場合、どちらの数値で精算するか事前の取り決めを確認する。
- 算出方法を工事途中で変更すると数量が不連続になるため、原則として同一工事内では方法を統一する。
- 提出前に集計の桁・単位(m3・m2)の誤記や転記ミスがないか通しで検算する。
- 算出根拠となった横断図や座標データを数量計算書と一緒に保管し、後日の照会にすぐ対応できるようにする。
- 変更契約が発生した場合、変更前後の数量計算書を版として分けて残し、どちらの数値かを明確にする。
土量は、計算範囲・控除範囲・基準面を先に決め、現況の点群と基準面の差から計算します。
現況の点群計測した地表面 基準面計画面など、比べる面 土量計算範囲から控除範囲を除いて集計
- 計算範囲
- 土量に入れる範囲です。範囲図で示します。
- 控除範囲
- 土量から除く範囲です。ご指定の控除範囲や緑地は区分して計算します。
- 基準面
- 舗装の部分は、仕上げ高でなく路床高で基準面をつくります。
計算範囲・控除範囲の指定と基準面の考え方は、お見積もりの段階で伺います。数量は計算書と範囲図でお渡しします。
出典:当社の土量計算の進め方(大型商業施設の新築工事の事例ほか)
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