現在の実務での位置づけ
現行の地積測量図のように座標値による復元性は期待できず、精度も現代の基準を満たさないことが多い。ただし境界確認の場面で、当時の辺長や隣接地との位置関係を推定する手がかりとして参照されることがあり、法務局や役所での公図・旧図面の取得調査の対象になる。作成年代や測量方法(前述のプラニメーター求積など)が記載されていることもあり、資料の性格を見極める手がかりになる。
実務での注意点
- 丈量図の面積・辺長を現況測量の結果とそのまま照合しない(縮尺・精度の前提が異なる)。
- 境界確定の根拠として単独で用いず、現地の境界標や隣接地所有者の立会いと合わせて判断する。
- 図面の劣化・複写による伸縮で寸法が正確でない場合があることを踏まえて扱う。
- 公図・旧土地台帳の写しと合わせて取得し、地番や隣接関係の記載に食い違いがないか照らし合わせる。



