赤外線調査は、建築物や設備の劣化状況を可視化する重要な診断手法です。しかし、調査を実施しても報告書の作成方法が不明確だと、依頼者への説得力が低下します。本記事では、赤外線調査の報告書作成における必須項目と効果的な書き方をご説明します。
赤外線調査報告書の基本構成
赤外線調査の報告書は、依頼者が状況を正確に把握できるよう、体系的にまとめる必要があります。一般的な構成は、表紙・目次から始まり、調査概要、調査結果、判定・評価、対応提案という流れです。
表紙には調査年月日、対象物件の名称・所在地、調査を実施した事業者の情報を明記します。当社は測量業登録第(1)-37730号を取得しており、全省庁統一資格に対応した報告書作成が可能です。
赤外線カメラを積んだドローンで上空から撮影し、異常箇所図を含む報告書を調査後5営業日を目安に納めます。
- 1ヒアリング建物の規模・調査の目的・報告書の形式を伺います。
- 2現地踏査現地を確かめ、飛行計画と調査の日程を決めます。
- 3撮影(赤外線と可視光)晴天・気温差5℃以上・風速3m/s以下の日に撮影します。
- 4解析サーモ画像と可視光の画像から、異常の箇所を特定します。
- 5報告書異常箇所図を含む報告書を、調査後5営業日を目安に納めます。
必須の記載項目と詳細内容
調査概要セクションでは、調査目的、調査日時、天候条件、調査対象の詳細を記します。赤外線カメラで異なる結果が生じることを避けるため、湿度や風速などの気象条件の記載は必須です。
調査結果セクションは、赤外線画像と可視光画像を併用して掲載します。画像だけでなく、検出された温度差の数値、異常箇所の位置、面積を具体的に記載することが重要です。画像にはスケール表示や測定ポイント、温度スケール(カラーパレット)を含めます。
判定・評価セクションでは、検出された異常が何を意味するのか、建物の安全性や機能性にどの程度影響するのかを示します。優先度判定(緊急・要対応・経過観察など)を明確にすることで、依頼者の意思決定が円滑になります。

