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残土の種類:何が違うのか
「残土」と一口に言っても、含まれる土質によって処分コスト・再利用可否・受入場所の選択が大きく変わります。種類を正確に把握しておくことが、最適な処分方法の選択と費用管理の出発点です。
| 種類 | 特徴 | 主な発生現場 | 再利用適性 |
|---|---|---|---|
| 砂・砂質土 | 粒径が大きく透水性が高い。比較的軽い | 河川沿い・埋め立て地・沿岸部 | 高(盛土・路盤材に活用可) |
| 普通土(ロームなど) | 適度な粘性と強度。汎用性が高い | 台地・住宅地・丘陵部 | 中〜高(用途を選べばほぼ再利用可) |
| 粘性土・粘土 | 水分を多く含み重い。乾燥・固化が必要なケースあり | 低地・田畑・河川底部 | 低〜中(含水比が高いと受入場を選ぶ) |
| 岩砕・礫混じり土 | 比重が高く運搬重量が増大する。破砕が必要なことも | 山岳部・岩盤掘削現場 | 中(路盤材・骨材に一部活用可) |
| 建設汚泥 | 流動性が高く含水比が非常に大きい。産業廃棄物扱い | シールド工事・場所打ち杭工事 | 不可(改良処理後に限り再利用) |
| 汚染土壌 | 重金属・油分等が基準値超 | 旧工場跡地・給油所跡地 | 不可(土壌汚染対策法に基づく処理必須) |
建設汚泥・汚染土壌は「産業廃棄物」として通常の残土とは分けて管理・処理する必要があります。無許可業者への委託や不法投棄は行政処分の対象となるため、マニフェスト管理が必須です。
土量は、計算範囲・控除範囲・基準面を先に決め、現況の点群と基準面の差から計算します。
- 計算範囲
- 土量に入れる範囲です。範囲図で示します。
- 控除範囲
- 土量から除く範囲です。ご指定の控除範囲や緑地は区分して計算します。
- 基準面
- 舗装の部分は、仕上げ高でなく路床高で基準面をつくります。
計算範囲・控除範囲の指定と基準面の考え方は、お見積もりの段階で伺います。数量は計算書と範囲図でお渡しします。
出典:当社の土量計算の進め方(大型商業施設の新築工事の事例ほか)
無料の土量コスト計算機を使う処分方法の選択肢とコスト比較
1. 民間受入場への搬入(最もポピュラー)
造成地・採石場跡地・埋め立て事業地などの民間受入場に持ち込む方法です。受入単価は土質・距離・受入場の需給状況で変動します。
- 費用目安:1,000〜8,000円/m³(運搬費込み)
- メリット:手続きが比較的シンプル
- デメリット:受入場の空き・条件確認が必要。長距離搬送はコスト増
2. 他の工事現場への再利用・融通
近隣の造成工事・公共工事で盛土材として利用する方法。土質が良ければコストゼロまたはプラス(売却)になる可能性があります。
- 費用目安:0〜受取(+3,000〜5,000円/m³程度の売却価格になることも)
- メリット:処分コストが大幅に削減できる
- デメリット:融通先のタイミング・土質条件のマッチングが必要
3. 現場内利用(転用)
同一現場内で切土→盛土に転用する方法。運搬距離が最短で費用を抑えられます。
- 費用目安:内部運搬費のみ(数百〜1,500円/m³程度)
- メリット:搬出コストが最小
- デメリット:土質・締固め特性が盛土基準を満たすか確認が必要
4. 中間処理施設への搬入(改良・減量化)
含水比が高い粘性土・建設汚泥を固化材で改良してから処分または再利用する方法です。
- 費用目安:3,000〜15,000円/m³(改良費+処分費)
- メリット:受入場の選択肢が増える
- デメリット:コストが高く工期も延びやすい


