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点群データから土量を計算する方法|TIN法・断面法の違い

点群データから土量を計算する方法|TIN法・断面法の違い

この記事に関係するサービスは「ドローン測量(UAV写真測量)」です。料金は、3分で概算を見られます。

ドローン測量やレーザースキャナで取得した点群データから土量を算出する手法は、施工管理や積算業務の精度を大きく左右します。本記事では、TIN法と断面法の違いや実務での使い分けについて、実際の現場経験に基づいて解説します。

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点群データから土量計算する2つの主要手法

点群データを活用した土量計算には、主にTIN法(Triangulated Irregular Network)と断面法の2つのアプローチがあります。

TIN法は、点群を三角形メッシュに変換し、基準面との体積差分から土量を算出する手法です。点群の密度が高い現場では高い精度が期待できます。測量業登録事業者として複数の現場で検証した結果、地盤が複雑な造成工事での適用に優れています。

断面法は、測線上に垂直な断面図を複数作成し、断面積の累積から土量を計算します。道路工事や河川改修など線形工事向きの手法で、施工ステップごとの土量管理に適しています。

図解土量の根拠になる計算範囲・控除範囲・基準面

土量は、計算範囲・控除範囲・基準面を先に決め、現況の点群と基準面の差から計算します。

現況の点群計測した地表面 基準面計画面など、比べる面 土量計算範囲から控除範囲を除いて集計
計算範囲
土量に入れる範囲です。範囲図で示します。
控除範囲
土量から除く範囲です。ご指定の控除範囲や緑地は区分して計算します。
基準面
舗装の部分は、仕上げ高でなく路床高で基準面をつくります。

計算範囲・控除範囲の指定と基準面の考え方は、お見積もりの段階で伺います。数量は計算書と範囲図でお渡しします。

出典:当社の土量計算の進め方(大型商業施設の新築工事の事例ほか)

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各手法のメリット・デメリット比較

TIN法のメリットは、全体的な地形変化を立体的に把握できる点です。点群処理ソフトウェアで、自動メッシュ生成により作業効率が大幅に改善されました。東海4県の盛土工事や大規模造成でも、この手法が使われています。

一方、デメリットとしてメッシュ品質が点群密度に依存することが挙げられます。低密度データでは三角形が大きくなり、微小な地形変化を見落とす可能性があります。

断面法は計算がシンプルで、結果の検証が容易な利点があります。従来の測量手法との比較検討も行いやすく、積算担当者にとって説得力のある根拠となります。ただし、測線間の地形を補間するため、複雑な地形では精度低下が課題です。

測量ソフトウェアの選択と運用ポイント

案件特性に応じて、複数の点群処理ソフトを使い分けます。ソフトごとに、高精度な点群処理が必要な造成検測向き、広域測量の効率化向き、建設業界標準の電算化向きといった違いがあります。

重要なのは、ソフトウェアの違いによる結果差を事前に把握しておくことです。同一現場で複数手法を試行し、施工実績との乖離をチェックする手順を組み込むことで、信頼性の高い土量計算が実現できます。

掘削する油圧ショベルの真上からの空撮
掘削する油圧ショベルの真上からの空撮(写真はイメージです)

実務での適用判断基準

施工管理者や積算担当者が手法を選択する際の判断基準を示します。

盛土造成、基礎掘削など面的な変化が主体の工事ではTIN法、道路縦横断や河川掘削など線形工事では断面法が基本です。ただし、規模が小さい現場や精度要求が低い場合は、より簡便な手法を選択し、コスト効率を優先させることも重要な判断です。

たとえば単発のストックパイル1山や、上面・下面が矩形の小規模な掘削穴であれば、点群測量をせずに四角錐台の体積計算機(オベリスク公式)で寸法から概算できます。発注者への提出用数量ではなく社内の予算取りが目的の段階では、こうした簡易計算を先に行い、必要に応じてTIN法・断面法による実測へ切り替える判断が実務的です。

発注者との協議を通じて手法を選定することが、紛争の予防につながります。工事着手前に土量算出方法を明記した測量計画書を提出することで、検収時の合意形成がスムーズになります。

図解測るものと計測の方法

広い屋外はドローンでの写真測量、草木の下の地形はドローンLiDAR(航空LiDAR)、屋内の設備や床は地上レーザーで測ります。

測るもの・場所計測の方法主な納品物
屋外の広い範囲(造成地・土工の現場) ドローンでの写真測量 点群・オルソ画像・土量計算書
草木が残る山林・法面の地形 ドローンLiDAR 地表面の点群・断面図
屋内・近い距離の細かい形(工場の設備・床) 地上レーザー 点群・図面・床の不陸マップ
外壁・太陽光パネルの点検 ドローンに積んだ赤外線カメラでの撮影 サーモ画像・異常箇所図・報告書

植生の状態によっては、ドローンLiDARと地上レーザーを組み合わせます。機材は対象と求められる精度に合わせて手配するため、ドローンLiDAR・地上レーザーでの計測は個別にお見積もりします。

出典:当社が計測の方法を決めるときの分類

3次元計測の内容と料金を見る

よくある質問

Q1:TIN法と断面法で結果が異なる場合、どちらを採用すべき?

発注仕様書に明記がない場合は、両手法の差分原因を分析してください。点群密度が不足していないか、基準面の設定に誤りがないかを確認し、より信頼性の高い手法を採用します。差分が大きい場合は、実測断面との照合による精査をお勧めします。

Q2:ドローン測量の点群データ精度はどの程度必要?

土量計算では、水平精度±50mm、鉛直精度±100mm程度が一般的な目安です。ただし、発注者の要求精度を確認し、必要に応じてGCPを増設することで、要求精度を満たす点群取得が可能です。

Q3:小規模現場でも点群測量を導入すべき?

数百立方メートル程度の小規模工事では、従来の実測断面との比較検討を優先させるメリットが限定的です。一方、繰返し測定による施工進捗管理が必要な現場では、投資効果が高まります。

東海エアサービス株式会社

名古屋市名東区のドローン測量・3次元計測の会社です。土量・出来形・在庫・設備を測り、点群・図面・数量計算書で納品しています。測量業登録 第(1)-37730号。

CONTACTお問い合わせ・ご相談

判断に使う数量に、根拠を添えます。

現場の所在地、面積、目的(土量・出来形・施工記録など)と、必要な図面を伺えれば、概算と進め方をお伝えします。

お電話のお問い合わせはこちら 050-7117-7141 平日 9:00〜18:00 「ホームページを見た」とお伝えください

ご相談の流れ

  1. 電話またはフォームでご連絡ください
  2. 内容を確認し、フォームには通常1営業日以内にお返事します
  3. 概算の費用と進め方をお伝えします
  • 218件以上これまでの業務
  • 測量業登録第(1)-37730号
  • 全国対応交通費は距離に応じてお見積もり

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