「BIM とは何か知りたい」「取引先からBIM対応を求められたが、何から手を付ければいいか分からない」——そんな相談を建築・不動産・工場管理の担当者からいただくことが増えています。BIMは本来「設計段階から3次元で情報を積み上げていく仕組み」ですが、実務ではすでに建っている建物・構造物を後からBIM化したい というニーズの方が多いのが実情です。図面が古い、現況と合っていない、そもそも図面自体が無い——そうした建物ほど、点群データ を使った「現況BIM(as-builtモデル)」の価値が高くなります。本記事ではBIMの基礎から、東海エアサービスが実務で行っている「点群データ→現況BIM」の流れまでを解説します。
目次
BIMとは?意味をやさしく解説 BIMでできること・導入するメリット 「新築のBIM」と「既存建物の現況BIM(as-builtモデル)」の違い 点群データから現況BIMをつくる方法(東海エアサービスの実務) 現況BIMの活用シーン 現場でよくある相談 見積時に確認している項目 2D図面との違い 東海エアサービスが対応できること まとめ
BIMとは?意味をやさしく解説
BIMの定義(Building Information Modeling)
BIM(Building Information Modeling)とは、建物の形状データに加えて、材質・寸法・仕様・数量といった属性情報 を持たせた3次元モデルのことです。単なる3D形状ではなく、「情報を持った建物のデジタル台帳」と捉えると分かりやすくなります。設計・施工・維持管理のフェーズをまたいで同じモデルを使い回せることが最大の特徴です。
BIMとCIMの違い
厳密には、建築分野の3次元情報モデルを「BIM」、土木・インフラ分野を「CIM (Construction Information Modeling)」と呼び分けます。ただし発注者・現場の会話では「BIM/CIM」とまとめて使われることも多く、実務上は「建物ならBIM、道路・河川・造成などの土木構造物ならCIM」というくらいの理解で十分です。
3次元CADとの違い
3次元CADが「形を描く」ことが目的なのに対し、BIMは「情報を持たせる」ことが目的です。壁一枚にも材質・耐火性能・数量が紐づき、モデルを見れば数量拾いや干渉チェック ができる状態を作ります。この「情報の器」という性質が、後述する維持管理やBCP活用の土台になります。
図解 竣工時点の建物を一つの点群で残す
竣工時点の建物を、外観はドローンでの写真測量、内部はハンディスキャナで測り、同じ座標系の一つの点群にまとめます。
外観
ドローンでの写真測量 外壁・屋根の形、敷地との位置関係
内部
ハンディスキャナでの計測 間取り・設備の配管・什器の配置
BIMでできること・導入するメリット
設計段階の干渉チェック(設備・構造・意匠の取り合い確認)
数量拾い・積算の効率化
関係者間の合意形成(3Dなので非専門家にも伝わりやすい)
竣工後の維持管理台帳としての継続活用
LOD(詳細度)という考え方
BIMモデルにはLOD (Level of Development/詳細度)という段階があり、LOD100(概略形状)からLOD400(施工図 レベル)まで区分されます。ここが見積時によく誤解されるポイントで、「BIM化」と一口に言っても、どこまでの詳細度が必要かで作業量もソフト・機材の選定も変わります。既存建物の現況把握目的であれば、屋根形状・外形・建具・雨樋といった外観要素が分かるLOD200〜250相当で十分なケースが大半で、設備・配管・内装まで作り込む高LODは目的によっては過剰になります。
「新築のBIM」と「既存建物の現況BIM(as-builtモデル)」の違い
BIM解説の多くは「設計段階からBIMで作る」新築プロジェクトを前提にしています。しかし実際に問い合わせが多いのは、すでに建っている建物・構造物を、今の姿のままBIM化したい というケースです。これを「現況BIM」「as-builtモデル」と呼びます。
新築BIMは設計図から3次元モデルを組み上げていきますが、現況BIMはその逆で、実物を計測して得た点群データから3次元モデルを起こします。図面が古い、増改築で現況と合っていない、そもそも図面が残っていない——という建物ほど、現況BIMでなければ正確な情報が得られません。竣工時点のas-builtモデルという考え方については用語集「As-Builtモデル(竣工3Dモデル) 」でも解説しています。
造成地の点群を3次元で表示した画面
点群データから現況BIMをつくる方法(東海エアサービスの実務)
東海エアサービスでは、対象物の形状・立地条件に応じて計測手法を使い分け、点群データを経由して現況BIMモデルを作成しています。
計測手法の使い分け
UAV 写真測量 (ドローン) :屋根・外壁・大規模プラントなど、広範囲かつ高所を含む対象に適しています
地上3Dスキャン(TLS /地上型レーザースキャナ) :軒下・内部空間・配管まわりなど、死角になりやすい部位の高精度取得に適しています
実際の現場では、屋根・外形はドローン、建具や軒下の詳細部は地上スキャンというように組み合わせて 計測することが多く、対象の規模・形状・立入条件をヒアリングした上で計測計画を決めています。
処理ソフトと精度の考え方
取得した写真・スキャンデータはMetashapeやPix4Dmapperで点群化し、TREND-POINT/TREND-ONEで図面化・モデル化の作業を行います。前述の通り、現況把握目的の現況BIMでは一般的にLOD200〜250相当(屋根・外形・建具・雨樋など主要形状が把握できる詳細度)を標準として提案しています。設備配管まで作り込む高LODが必要かどうかは、モデルの利用目的(改修設計に使うのか、単に現況把握のためなのか)次第で変わるため、見積前に必ず確認しています。
対応フロー
ロケハン(現地事前確認・飛行/立入条件の確認)→ 撮影・スキャン → 点群生成 → BIMモデル化 → QC(品質確認)→ 納品、という流れで対応しています。作図(BIMモデル化の詳細部分)は協力会社と連携しつつ、測量業登録を持つ東海エアサービスが元請として品質管理・納品まで一貫して責任を持ちます。
成果物形式
点群データはLAS/LAZ形式、BIMモデルはRevit/IFC形式、2D図面が必要な場合はDXF/DWG/PDFでの納品に対応しています。既存のBIM環境(Revit・Navisworks等)への取り込みを前提にした形式選定を、納品前の打ち合わせで決めています。
現況BIMの活用シーン
改修・リニューアル計画 :現況の正確な寸法・形状を前提に改修設計を進められる
維持管理 :竣工時点の情報を基準に、経年変化・劣化箇所を継続的に把握できる
BCP(事業継続計画)での活用
近年増えているのが、BCP(事業継続計画)の一次資料としての活用です。平常時に現況BIM・点群データを取得しておくことで、被災時には被災前後の差分把握、損傷箇所の数量集計、保険申請の根拠資料として活用できます。図面が現況と合っていない建物ほど、被災後に「正しい現況」を突き合わせる基準データが無く復旧計画が遅れがちです。工場・プラント設備を対象にしたBCP活用の詳細は「工場・プラントのBCPを「復旧できる計画」にする実務ガイド 」で深掘りしています。
現場でよくある相談
「古い建屋で図面が無い、または現況と合っていない」という相談が多く、まず点群計測から現況を把握するところから始めるケースがほとんどです
「点群データ自体はあるが、それを図面やBIMモデルに落とし込めていない」という相談も増えています。点群のままでは維持管理や改修設計の実務に使いにくいため、モデル化・図面化までを一貫して依頼したいという声です
「どこまでの詳細度(LOD)が必要か分からない」という相談も多く、利用目的(現況把握か、改修設計に使うのか)をヒアリングした上で提案しています
見積時に確認している項目
対象範囲・延床面積、対象建物の階数や構造
必要な成果物(点群データのみか、2D図面化か、BIMモデル化か、その場合のLOD)
求められる精度要求(現況把握レベルか、改修設計に転用するレベルか)
既存図面の有無(図面が残っている場合、突き合わせの基準として活用)
飛行条件・立入条件(ドローン飛行の可否、内部立入の可否、稼働中設備の有無)
2D図面との違い
2D図面は寸法・位置関係を平面で示すのに対し、現況BIM(3Dモデル)は寸法・部材・位置関係を立体のまま参照でき、数量集計や被災前後の比較が視覚的・定量的に行えます。特にBCP用途では「被災前と被災後の差分」を3Dで重ね合わせて確認できることが、2D図面には無い実務上の利点になります。
東海エアサービスが対応できること
東海エアサービスは測量業登録(登録第(1)-37730号)および全省庁統一資格(役務・全国)を保有し、官公庁・自治体案件を含めて全国対応しています。UAV写真測量・地上3Dスキャンによる計測から、点群処理、BIMモデル化・図面化までを元請として一貫対応し、平常時の現況把握から災害時のBCP対応まで見据えたデータ整備を支援しています。
まとめ
BIMは本来「設計段階から情報を積み上げる仕組み」ですが、実務では「すでにある建物を今の姿のままBIM化したい」という現況BIM(as-builtモデル)のニーズが数多くあります。図面が無い、現況と合っていない建物ほど、点群データを起点にした現況BIMの価値は高くなります。改修設計や維持管理はもちろん、BCPの一次資料としても活用できるため、詳細度(LOD)と利用目的を整理した上で計測計画を立てることが重要です。
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図解 測るものと計測の方法
広い屋外はドローンでの写真測量、草木の下の地形はドローンLiDAR(航空LiDAR)、屋内の設備や床は地上レーザーで測ります。
測るもの・場所 計測の方法 主な納品物
屋外の広い範囲(造成地・土工の現場) ドローンでの写真測量 点群・オルソ画像・土量計算書 草木が残る山林・法面の地形 ドローンLiDAR 地表面の点群・断面図 屋内・近い距離の細かい形(工場の設備・床) 地上レーザー 点群・図面・床の不陸マップ 外壁・太陽光パネルの点検 ドローンに積んだ赤外線カメラでの撮影 サーモ画像・異常箇所図・報告書