土量変化率とは、同じ土が状態(地山・ほぐし・締固め後)によって体積が変化する割合を表す係数です。L値(ほぐし率)とC値(締固め率)の2つで表します。
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L値・C値とは
| 状態 | 記号 | 砂質土 | 粘性土 | 岩 |
|---|---|---|---|---|
| 地山土量(基準) | — | 1.00 | 1.00 | 1.00 |
| ほぐし土量(運搬・積込み) | L | 1.10〜1.30 | 1.20〜1.45 | 1.50〜1.70 |
| 締固め後土量(盛土完了) | C | 0.85〜0.95 | 0.85〜0.95 | — |
出典: 国土交通省 土木工事積算基準(標準歩掛)
計算式と使い方
ほぐし土量 = 地山土量 × L
締固め後土量 = 地山土量 × C
例: 地山100m³をL=1.2で掘削した場合、運搬するほぐし土量は120m³。10tダンプ(積載量7m³)なら 120÷7 ≈ 17台分。
見誤るとどうなるか
L値を低く見積もると残土量が少なく計算され、ダンプ台数・処分費が実際より少なく見積もられます。工事費の超過原因になります。
よくある質問
Q. 土量変化率は現場で確認できますか?
A. 重要な現場では試験施工で確認します。通常は土質調査結果と積算基準の標準値を参考にします。
Q. 岩盤のC値がないのはなぜですか?
A. 岩は締固めができないため、盛土材料として使用しません。よってC値は設定されていません。
L値・C値の使い間違いで起きる現場トラブル
土量変化率の計算ミスは、見積段階では気づきにくく、施工後の精算で問題になるケースが多いです。東海エアサービスが現場で見てきたトラブルパターンを共有します。
処分費の単価は「地山体積(m³)」で設定されているのに、ほぐし体積(地山×L値)で処分量を計算すると費用が水増しされる。L=1.2の土なら20%の差が生じます。
盛土の設計数量は「締固め後体積」で表記されているのに、地山体積のままダンプ台数を計算すると実際の搬入量が足りなくなる。C=0.9なら地山1,000m³搬入しても盛土は900m³にしかならない。
土質別のL値・C値の目安(国交省積算基準より)
| 土質 | L値(ほぐし率) | C値(締固め率) | 備考 |
|---|---|---|---|
| 砂質土 | 1.10〜1.20 | 0.85〜0.95 | 含水状態で変動大 |
| 粘性土 | 1.20〜1.45 | 0.85〜0.95 | 高含水で膨張大きい |
| 礫質土 | 1.10〜1.20 | 0.90〜1.00 | 締固まりやすい |
| 岩(軟岩) | 1.30〜1.50 | — | 盛土材として不適 |
※上記は国土交通省「土木工事標準積算基準書」の参考値。現場の土質試験結果を優先してください。
ドローン測量でL値・C値への依存度を下げる
東海エアサービスでは、UAV写真測量(Metashape/Pix4D処理)またはLiDAR計測で現況点群を取得し、TREND-POINTで設計面との差分から残土量・盛土量を直接算定します。
点群データを使った体積算定は、土量変化率の係数誤差に左右されにくく、精算段階での数量食い違いを最小化できます。官公庁案件でも土量計算書として提出実績があります。測量業登録(第(1)-37730号)取得済みです。
Q. L値・C値は設計書のどこに書いてある?
A. 「数量計算書」や「土工数量集計表」に記載されているのが一般的です。記載がない場合は設計者に確認するか、土質調査結果と積算基準書を照合して設定します。
Q. 現場でL値・C値を実測できる?
A. 試験施工(試験盛土・試験掘削)で確認できます。重要な工事や大規模な土工では試験施工での確認を推奨します。ドローン測量と組み合わせると施工前後の体積変化を直接計測できます。